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精神医学会の最近の状況


昨年の記事になるそうですが、日本医師会雑誌2014年10月巻頭の樋口輝彦先生の言及によれば
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SSRIをはじめ新規抗うつ薬におけるアクチベーションや中止後症候群であり、また24歳以下の若年のうつ病患者において自殺関連行動が生じやすい

ことから、その使用にはリスクベネフィットを考慮すべきとされている点である。

薬の安全性の担保がきわめて重要なことは今さら述べるまでもないが、その反面使いやすくなることが安易な処方につながりかねないことは、

われわれがベンゾジアゼピン系薬剤から得た教訓であり、今なお常用量依存が問題にされていることは真摯に受け止めなければならない。

わが国の向精神薬の使い方が多剤併用であることが指摘されて久しい。多剤併用から単剤中心の処方に向けての啓発、教育はこれまで関連学会において

また医学部卒前、卒後教育におて行われながらも、依然として多剤併用の処方が多数を占めることが指摘され

ついには診療報州の縛りをかけることで解決を目指す状況に至った。すなわち、3種類以上の抗不安薬、3種類以上の睡眠薬、4種類以上の抗うつ薬または4種類以上の向精神病薬を投与した場合には、

精神科継続外来支援・指導料が算定できず、処方箋料、処方料、薬剤料は減算されるというものである。

精神科医師集団が自ら研修・教育を通じて多剤併用を克服することが本来の姿ではあるが、力及ばずであった。

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文章でお分かりのうように、科学的根拠において基本的には単剤の処方でないと良くないことが解っています。

日本的な折り合いの中で結局3種、ないし4種以上の薬を処方した場合に減算される

という処置になっている。

向精神薬や抗うつ薬、睡眠薬は 基本1種類でないとあとあと問題がおきやすいのです。

欲望を制する戦いは、精神科領域でも始まっている。
あまり悲観するつもりはないが、良心的な精神医療を行っていただけることを切に願います。

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