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各国で規制されているベンゾジアゼピン系のお薬(デパスとか)

ベンゾジアゼピン系の処方は普通ではない

本邦ではふつーに処方されているベンゾジアゼピン系(デパスとか)の薬物は諸外国では精神医療被害連絡会さんから引用させていただきます。

2018年ようやく厚生労働省が医師会に向けて、注意勧告していますが、法律で規制しない為にふつーに処方されています。

あまり危機感がないのか、服用を続けている方も危険視する方は少なく感じています。

〇各国のベンゾジアゼピン規制状況(ウィキペディアから抜粋)

アイルランド

アイルランド保健サービス(HSE) – 不安(GAD)や恐怖症の治療においてベンゾジアゼピンは短期間では有効ではあるが、依存と離脱の問題があり長期間投与してはならず、一般的には最大4週間までである。4週間以上の投与では依存ポテンシャルが生じ、かつ効力は失われる。断薬は徐々に行うべきである。入眠に利用されるベンゾジアゼピンには全て依存性が生じる。

 

イギリス

医薬品安全性委員会(MHRA配下)のガイドライン – ベンゾジアゼピンは短期間の救済措置(2~4週間のみ)のみの適用である。ベンゾジアゼピンはうつを引き起こしたり悪化させ、また自殺の危険性を高める。国民保健サービス (NHS) ベンゾジアゼピンと睡眠薬における処方および離脱ガイドライン – 2~4週以上の処方について認可しない。英国国民医薬品集(BNF) – ベンゾジアゼピンは、深刻で患者に支障をもたらす耐え難い不安に対しての、短期間の救済措置(2~4週間のみ)の適用である。中程度の不安に対してのベンゾジアゼピン処方は不適用である。

 

オランダ

オランダ医療保険委員会(オランダ語版)(CVZ)の勧告 – 不安へのベンゾジアゼピン投与は、依存リスクがある一方で効用が減少するため、最大でも2ヶ月に留めることを勧める。4ヶ月以上の服用者は依存と離脱を避けるための断薬を行うべきである。

 

スウェーデン

医療製品庁(MPA) – 不安の薬物治療ガイドライン – 薬物依存を引きこすため、不安の薬物療法にベンゾジアゼピンは避けなければならない。薬物中毒の可能性があるためベンゾジアゼピンは数週間以上の治療には推奨されない。MPA – 不眠症の薬物治療ガイドライン – 現在推奨される睡眠薬はゾピクロン・ゾルピデム・ザレプロンなどの短半減期薬である。長期間の睡眠薬利用は薬物依存を引き起こす。

 

デンマーク

国家保健委員会 の勧告 – 鎮静薬(ベンゾジアゼピンおよび類似薬)の処方は通常短期間(数週間)に留めるべきであり、長期処方は推奨できない。国家保健委員会の依存性薬物処方ガイドライン – 全般性不安障害、パニック障害、不安障害の第一選択肢は抗うつ薬である。依存性があるため、ベンゾジアゼピンの処方は非薬物療法など、それ以外の方法全てで治療できない場合のみに限定されなければならない。処方期間は4週間を目処にしなければならない。長期間の治療は避けなければならない。

 

フランス

厚生省医薬品情報 – ベンゾジアゼピン投与は可能な限り短期間・小量でなければならず、不安治療では12週、不眠症治療では4週を超えてはならない。フランス高等保健機構(フランス語版)(HAS) – HASはフランスが欧州において睡眠薬の大消費国であることを問題としており、処方は最大30日までと勧告しているが、調査では65歳以上人口の27%が慢性的に服薬しており、断薬ガイドラインを公開している。

 

ノルウェー

国家保健委員会: ベンゾジアゼピンの日常投与は4週間を超えてはならない。

 

カナダ

保健省・薬物利用評価助言委員会 (DUEAC) の勧告 – ベンゾジアゼピンの長期的処方にはリスクが存在する。不安、不眠について適切な使用および薬物依存を避けるために、新規処方は注意深く観察すべきであり、処方期間は限られるべきである(不安には1~4週、不眠には14日まで)。

 

オーストラリア

南オーストラリア州保健局 – ベンゾジアゼピンは短期治療では有用だが依存性が知られており、2~3週間以上の使用では依存が形成される。

 

ニュージーランド

保健省医薬品・医療機器安全庁(Medsafe)の不眠治療に関する勧告 – 鎮静薬およびベンゾジアゼピンは通常短期間に限るべきである。長期間のベンゾジアゼピン服薬者は徐々に減薬・断薬を行うべきであり、数か月以上かけた減薬で離脱症状を軽減できるであろう。

 

香港

香港政府衛生署の睡眠薬ガイドライン – 耐性・依存性・離脱症状が生じるため、ベンゾジアゼピンおよびZ薬の使用は深刻かつ支障のある不眠の場合に限り、可能な限り短期間にとどめるべきであり、服用は4週間を超えてはならない。

サインバルタの腰痛適応を考える

薬だけで何とかなると考えない方がいい

サインバルタが腰痛に保険適応になったが

2016年3月18日にSNRI(セロトニンノルアドレナリン再取り込み阻害薬)であるサインバルタが慢性腰痛への選択薬の一つとして承認されたが、研究からは効果は微妙なところといった印象が伺える。

薬剤の写真

薬剤のイメージ

抗うつ薬であるサインバルタが慢性腰痛にも適応になった日本での経緯と、海外の状況を参考に万能ではないことを解説していきます。

なぜそんな事が一代替治療家である私が言えるのか(私はカイロプラクター)

精度の高い研究で効果は微妙

効果があるという研究と、そうではないという研究に2分

有効率はプラセボよりも高いとするものの、体系的レビュー5報告にはそれぞれ5~9件のRCTが含まれ、

3報告では抗うつ薬の鎮痛効果が認められたが、ほかの2報告では認められなかった。

エビデンス三角

体系的レビューです


http://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/24460577

いろいろな憶測が囁かれているが、どうなんでしょうね。私自身は気分の落ち込み自体も薬では根本解決しないと考えるほうですから、腰痛でも同じではないかと思います。

そもそもサインバルタは向精神薬ですからね。社会的な痛みに対して脳の一部が反応するのは解りますが、それは社会的な問題を解決する方向に考えるのが本筋であって向精神薬で紛らわすのは方向違いであると私は思います。

そもそも脳内のセロトニンが不足して抑鬱状態になるという抑鬱状態のセロトニン仮説はあくまでも仮説ですからね。

満場一致での承認ではなかった

塩野義製薬と日本イーライリリーは、両社が共同販促しているうつ・疼痛治療薬「サインバルタ」について
「慢性腰痛症に伴う疼痛」に対する適応追加が厚生労働省に承認されたと発表したが適応追加の審議過程では、適正使用を懸念する意見が出ていた。

抗鬱薬であるサインバルタが慢性腰痛症への適応追加をめぐっては、厚労省の薬事・食品衛生審議会(薬食審)医薬品第2部会で異論が出て部会審議としては異例の全会一致とはならずに承認了承された経緯がある。

抗精神病薬として発売された同剤が疼痛治療にも使われることを懸念して、適応症を絞り込む提案も出ていた。

お薬は処方が増える一方であるのが、今日の医療の形態です。財政的な面から見ても無理があるものです。

欧州では承認見送り

海外では同剤の服用による自殺衝動(アクティベーションシンドローム)リスクも指摘されており、承認する適応症の絞り込みも提案されたが、部会では賛成多数で腰痛の適応追加を了承した。

米国など海外29カ国では腰痛適応が承認されているが、欧州では11年に同適応の承認が見送られている

カイロプラクターの意見

非特異的腰痛は未だに分かっていないことも多いのですが、さまざまな理由で起こります。サインバルタが功を奏する場合もあるのでしょうが、暫く使用して効果が感じられない場合は違う方法を考えてみるのが大切なことだと思います。

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